そこで本教材は、主に木造住宅や鉄筋コンクリート造建築物に対する耐震改修技術者並びに補強リフォーム事業の普及を図り、業務遂行上要求される技術、技能を踏まえた指導書となるよう構成されており、主として事業所内における人材育成担当の職長及びリーダーの育成を目的としている。

1. 教育訓練の必要性と意義　
2. 生涯能力開発体系の確立と訓練計画

1.生涯能力開発体系の確立　

2.体系図と訓練計画

3. 指導案作成法
4. 教材作成法
5. 安全作業法
6. 評価法

耐震診断実務の技術要素のまとめ

1. 木造住宅の耐震診断概要　

1.地震力が建築物に及ぼす力の流れ　

2.木造住宅の地震被害の要因

3.耐震性に関する諸基準

4.耐震性を高めるための注意点

2. 耐震設計における注意点

1.地盤状況　

2.建物形状

3.耐力壁

4.基礎

5.土台

6.柱

7.水平構面

8.接合方法

9.耐久化措置

3. 課題１（木造在来住宅の耐震診断）

1.耐震診断項目

2.地盤と基礎の見方

3.偏心率の算定

4.水平抵抗力の算定

5.老朽度

6.外観検査

4. 耐震補強法

1.基礎部・耐震壁の補強法

2.金物補強

3.防腐・防蟻処理法

5. 鉄筋コンクリート造の耐震診断概要

1.耐震診断の概要　

2.保有性能基本指標

3.強度指標

4.じん性指標

5.形状指標

6.経年指標

7.耐震性の判定

6. 現地調査法と試験

1.予備調査　

2.診断に要する調査と試験

7. 課題２（耐震１次診断）

1.建物概要　

2.計算上の仮定

3.保有性能基本指標

4.形状指標

5.経年指標

6.構造耐震指標の算定

7.結果の判定

実技課題の作成（設計課題）

1. 課題設定条件　
2. 製作物品の要件
3. 評価の項目及び基準

演習と評価

1. 実習指導の演習　
2. 評価及びまとめ

市販教材：「木造住宅の耐震精密診断と補強方法」

（日本建築防災協会、日本建築士会連合会編）

「既存建築物　耐震診断の業務手引き」

（日本建築士事務所協会連合会）

４．補助教材： 各種診断機器工具、ＯＨＰ、スライド、印刷物、パソコン

　

1. 職業訓練における指導の理論と実際、（財）職業訓練教材研究会
2. 生涯職業能力開発体系に基づく在職者用の教材開発、雇用促進事業団
3. 教材作成と著作権、雇用促進事業団
4. 木造住宅の耐震精密診断と補強方法、建設省住宅局監修
5. 木造住宅耐震設計のポイント、（財）日本住宅・木材技術センター
6. 既存建築物耐震診断の業務手引き、（社）日本建築士事務所協会連合会
7. 指導員研修課程 教科指導法 実技指導法、職業訓練大学校
8. 標準事業体系図＆モデル生涯職業能力開発体系（管理・事務系、技能・技術系）、雇用促進事業団

【引用文献】１．生涯職業能力開発体系に基づく在職者用の教材開発、雇用促進事業団

（居住系モデル教材No.2：既存RC造（鉄筋コンクリート）の耐震診断）