【教材名称】
 とタグ付文章 |
【記入者】
【教材のねらい】
最近、日本経済の生き残り策としての国際化・自由化が叫ばれている。その際に重要性が増すのが文書管理である。文書は存在することだけは価値がない。その内容が、多くの人々に理解され、時間が経過しても、利用可能であることが、重要である。そのため記録としての文書では、その文書構造を明確にすることが大切である。タグ付文書では、文書中にタグを付加することで、文書構造を明示し、印刷／表示の便を計り、またデータベース化も可能にしようとするものである。
本教材では、最初に、現在日本でも比較的に普及しているタグ付文書形式である
を対象にして、その概要と、使い方、ソフトの保守方法を学びながら、文書構造の概念を習得することを目指す。
さらに、本格的タグ付言語であり、CALS との関連において、重要性が再確認さ
れた SGML や、その鬼子(おにこ)である HTML 、期待の嫡子 XML に ついても解説し、これからの文書管理について学ぶ第一歩とする。
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【内容】
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タグ付文書の仲間たち
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 と
の歴史
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文書構造を指示するタグ
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文書の構造とスタイル
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簡単なマクロの作成
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の複雑なコマンド
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相互参照・索引
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各プログラム・ファイル・フォントの役割
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プログラムのインストールと保守*
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SGMLとCALS
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タグの設計とDTD *
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SGML の 子供たち --- HTML と XML
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【作者名】
【教材作成年月日】
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1993年7月 初版 (最終修正 1997年9月)
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【セミナー時間数】
【体系図での位置】
【レベル表示】
【セミナー対象者】
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企業・研究所等での開発・研究成果を発表しようとするもの.また製品のマニュアル等を作成しようとするもの. さらに、ISO9000やISO14000などに伴う社内文書の管理者. 印刷関係業務に従事する者
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【教材形態】
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開発形態 : 指導員が開発
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セミナーの実施形態 : 技能・技術習得型 + 創造開発型
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教材の種類 : 自作教材、市販図書(参考文献1)、公開文書(参考文献10)
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【参考文献】
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D. Knuth 著 斎藤信男 監修 : 「改訂新版 ブック---
コンピュータによる組版システム」アスキー出版局(1989年初 版 1992年第2版
) (原著初版 1983年)
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Leslie Lamport 著 E. Cooke 他監訳 :「文書処理システム
」 アスキー出版局 (1990年) (原著初版 1986年)
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奥村晴彦 監修 :「
入門」 技術評論社(1994年)
上記に関連した情報は、監修者のweb
page にある。
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木下 是雄 著 :「理科系の作文技術」 中公新書(1981年)
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鷺谷 好輝 著 インプレス編集部 編 :「日本語
定番 スタイル集 No.1 」 インプレス社(1992年) (フロッピーディ スク付き)
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江口庄英 著 : 「Ghostscript Another Manual」ソフトバンク社、1997年9月 (タイトルは英文であるが、日本語の本である)
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中野 賢 著 : 「日本語
ブック」 アスキー出版局(1996年)
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藤田眞作 著 : 「 本づくりの八街」
アジソン・ウェスレイ・パブリッシャーズ・ジャパン(1996年)
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藤田眞作 著 : 「
マクロの八街」 アジソン・ウェスレイ・パブリッシャーズ・ジャパン(1995年)
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shima 他 著: 「DVIPRT
User Guide 」 (1990年初版)( DVIPRT のドキュメント)
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角川裕次 著 ：「ベクトルフォントライブラリー VFlib 第二版利用者マニュアル」
(1994年) ( VFlib
のマニュアル)
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基礎講座 「JIS漢字コード --- 97年改正の概要と将来展望」 日経コンピュータ
1997.6.9 p161
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Liora Alschuler 著 ：「ABCD ... SGML--- A user's guide to structured information」
International Thomson Computer Press, 1995年
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Eric van Herwijnen 著 SGML懇談会実用化WG 監訳:「実践SGML」 日本規格協会(1992年)
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トレンド 「HTML の限界を打ち破る新標準XML登場」 日経コンピュータ 1997.5.12
p80
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ニュースレポート 「HTMLの次を担うXML, データの再利用が可能になる」 日経エレクトロニクス
1997.6.2
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W3C Working
Draft 07-Aug-97 「Extensible Markup Language(XML)」 WD-xml-970807
http://www.textuality.com/sgml-erb/WD-xml-lang.html
【補足】この文書を作成後の1997年12月以降日本のをめぐる状況は大きく変化した。それについては、「セミナー実施状況・結果報告」の最新情報の項を参照のこと。 |
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